国産次世代核融合研究装置、商用化めざし本格稼動

【大田9日聯合ニュース】純国産技術による次世代超伝導核融合研究装置「KSTAR」が9日、本格稼動に入った。
　国家核融合研究所の研究陣は昨年6月、KSTARのプラズマ発生に向けた総合試運転を開始し、同年7月に初のプラズマ生成に成功した。核融合装置のあらゆる性能検証を経て、この日からは、装置運営の目的に沿った研究を計画通り遂行できる段階に入ったことになる。
　核融合装置は、太陽が光を発する原理である核融合反応を地上で人工的に起こし核融合エネルギーを得る装置で、「人工太陽」とも呼ばれる。
　研究陣は特に、2025年までに核融合装置を商用化するための先行技術を確保する計画だ。商用化の中核技術確保は、トカマク型核融合実験装置で3億度の超高温・高密度プラズマを300秒以上維持して初めて達成されると、研究陣は説明する。
　超高温・高密度プラズマの生成は今の技術でも可能とはいえ、その装置を経済性良く生み出す技術は世界にまだない。現在最も先を進む技術を用いているケースが、このKSTARと、韓国など7カ国・地域が共同開発している国際熱核融合実験炉（ITER）だ。しかし、装置の建設と実験には膨大な費用を要する。
　KSTAR運営事業団のヤン・ヒョンリョル装置技術開発部長は「KSTARの本格稼動は、核融合発電の商用化に大きく近づいたことを意味する」と述べる一方で、今後も適期の投資が必要だと強調した。