携帯電話事業は売上高3兆1950億ウォン、営業利益4442億ウォン、営業利益率13.9%、販売台数2440万台で、いずれも過去最高の実績をたたき出した。これを受け携帯電話部門を包括するモバイル事業本部は売上3兆3265億ウォン、営業利益4542億ウォンを記録し、同社全体の業績好調をけん引する役割を果たした。
ディスプレー事業部門は売上高3兆6366億ウォン、営業利益8億ウォンで、6期ぶりに黒字転換を果たした。同部門で担当しているテレビセット事業の黒字基調が続いており、プラズマパネルモジュールの赤字幅が縮小したことも黒字転換につながった。ただディスプレーの売り上げはフラットテレビの販売増加で昨年同期に比べ32.0%増となったものの、季節的に閑散期に当たるため前四半期に比べると8.0%減少した。
生活家電事業本部は、米国のサブプライムローン問題の影響で北米地域の成長がやや鈍化したが、中東とブラジル、ロシア、インド、中国など新興経済国市場での販売量拡大で、家電売り上げが前四半期比で23.0%、前年同期比で4.0%それぞれ増加し、売上高3兆470億ウォン、営業利益1439億ウォンを記録した。
メディア事業本部は、国内市場は好調を示したが、北米・欧州市場でやや振るわず、売り上げは1兆3098億ウォンと前四半期比・前年同期比ともに減少に転じた。
Copyright 2008(C)YONHAPNEWS. All rights reserved. 0