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キム・ウォニ（金元二）共に民主党（野党）議員が健康保険審査評価院から受けた‘ADHD診断現況’によると、ADHD診断を受けた成人（20～80代）は、2017年7748人、2018年1万1131人、2019年2万4715人、2020年2万4716人、2021年3万5042人、2022年9月までで3万9913人と毎年増加傾向を見せ、6年間で5.1倍ほど増えた。ただし、当該数値は満年齢で重複集計された場合が一部含まれている。
全体ADHD診断患者のうち成人が占める割合も増加傾向にある。2017年5万6281人のうち13.7%だった成人の割合は2022年9月までで12万2635人のうち32.5%と2倍以上増えた。年代別の数値を見ると、依然として毎年0歳から19歳までの未成年がADHD診断を最も多く受けている。昨年基準で0～9歳は3万1638人、10～19歳は4万5979人が診断を受けた。未成年を除いた成人の中では昨年20代が2万168人と最も多かった。しかし、増加幅を見ると中高年が最も伸びている。特に50代が2017年170人から昨年954人に5.6倍ほど増加した。その次に40代が同期間686人から3816人へと5.5倍増えた。この中には、自身の病気を放置して人間関係に問題が生じたり、パニックにうつ病の症状まで重なる場合もある。1つの職場で長く持ちこたえられない場合が多く、持ちこたえても今のように景気が良くない場合、失職する可能性はより一層大きくなる。
ADHD治療を受ける成人の中には幼い頃から症状を見せ、遅れて病院を訪れる場合が多い。2009年に国内で初めて‘成人ADHD教科書’を発刊したキョンヒ（慶煕）大学病院精神健康医学科のバン・ゴンホ教授は「最近、高齢女性患者がADHD診断を受けると言って訪れるケースが増えた。高齢女性たちの経済力が良くなり、自身の問題を積極的に診断し、解決しようとする意志を多く持っている」と説明した。
家族単位で治療を受ける事例も少なくない。多くの研究によると、ADHDは遺伝的影響が絶対的だ。子どもからADHDが発見された場合、両親もADHDを患っている可能性が高いということだ。イ・ジョンイル精神健康医学科医院のイ・ジョンイル院長は「最近、親子が一緒に治療を受けながらお互いを理解する契機になる姿が多く見られる」と述べた。
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