一方 昨年品切れ状態で騒ぎとなったマスクは 受給が安定したことなど、健康用品・医療機器関連のオンライン取引被害は約97%急減した。
きょう(17日)ソウル市電子商取引センターは、ことしの1月から6月に受け付けた消費者による被害相談を分析し、先のような結果を明らかにした。
全体の被害相談は2988件で、昨年同期間の5936件に比べて半数ほど減少した。
依然として衣類・下着関連の被害の割合が最も多いが、新型コロナウイルス感染症の防疫措置の長期化により 衣類自体の消費は鈍化し、昨年上半期(1935件)より55.6%減少した855件にとどまった。
また マスク・手指消毒剤を含めた健康用品・医療機器の被害は、昨年上半期の1582件から 今年は55件へと96.5%急減した。
一方 文化・レジャー用品関連の被害は 今年746件が受け付けられ、昨年上半期(161件)より4.6倍ほど急激に増えた。フィギュアやアニメーションなど 趣味・文化関連商品の配送遅延や商品の不良などの被害が目立っている。
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