日本の「10人中6人」がオリンピックの”延期・中止”望む＝韓国報道

日本国民の10人中6人は、新型コロナウイルス感染症事態により1年延期した東京オリンピック・パラリンピックを再延期・中止すべきだと考えていることがわかった。

読売新聞が去る5日から7日まで実施した世論調査によると、回答者の33%がオリンピックを再延期すべきだと答え、28%は中止すべきと答えた。再延期・中止の世論が61%に達したということである。

ただ 回答者の80%以上がオリンピックを再延期・中止すべきだと回答していた先月の共同通信・朝日新聞・産経新聞による世論調査より、20pちかく減少した数値である。

オリンピック開催に対して肯定的な反応を示した回答者は、無観客開催支持者28%を含め計36%であった。