IOC会長、東京五輪の“安全開催”に「自信ある」

国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長は22日（現地時間）、新型コロナウイルス感染症により延期となった東京オリンピックについて「パンデミックの中でも大会を安全に開催できる」として、開催への強い意志をみせた。

朝日新聞などによると、バッハ会長はこの日“オリンピック精神と新型コロナ”というタイトルの書簡で「最近 新型コロナの渦中でも、一部のスポーツイベントが再び開かれている」とし「このことを通して東京オリンピック開催に、自信がもてるようになった」と主張した。

バッハ会長は「新型コロナによる制約は続いているが、我々は安全に大会を開催できるとみている」と強調した。

バッハ会長は、年内に市場に出るワクチンの可能性が高いことも、オリンピック開催に「追い風のシグナルだ」と評価した。また「科学者たちがワクチンの年内開発を示唆している」とし「慎重でありながらも楽観的な見解をもつことのできる、十分な理由がある」として、期待感を表した。

また バッハ会長は「すでに存在している診断キット以外にも、開発中である迅速キットが多い」とし「迅速キットと他の新型コロナへの対策がなされれば、大会当事者たち全てに安全な環境を保障できるだろう」と語った。

つづけて「診断検査とワクチンが我々の全ての問題を解決する万能薬ではない。ワクチンが新型コロナの感染防止にどれだけ影響を与えるかはわからない」としながらも「しかし 最近開かれた大きな競技は、ワクチンがなくても安全に競技を進めることができるということをみせてくれた」と主張した。