延世大学保健大学院のチョン・ウジン教授率いる研究チームは、このほど大韓保健協会の学術誌に、アルコールの社会経済的費用推計を酒類別にまとめた論文を掲載した。研究チームは世界保健機関（WHO）の分類基準に従い酒類をビール、ワイン、蒸留酒に分け、国税庁と関税庁の2000年基準の年間酒類国内出庫量、輸出入量資料を用い、酒類別の純粋アルコール消費量を試算した。酒類別純粋アルコール消費量は蒸留酒に分類された焼酎が65．2%で最も多く、ビールは22．1%、ウイスキーなどその他蒸留酒は7．1%、ワインは5．4%だった。さらに、純粋アルコール消費量に比例し飲酒関連の弊害も増加している点を踏まえ、2000年の国内全体のアルコールによる社会経済的費用約14兆9352億ウォンから酒類別の社会経済費用を割り出した。
その結果、社会経済費用は焼酎が9兆7467億ウォンで最も高く、焼酎による社会経済的損失が最も多いことが分かった。ビールは3兆3096億ウォン、その他蒸留酒は1兆679億ウォン、ワインは8110億ウォンと算出された。研究チームは、過度な飲酒は身体、精神的健康に悪影響を与えるほか、児童虐待や家庭内暴力、労働生産性の低下、安全事故、交通事故など社会問題を引き起こすことし、社会経済的に大きな負担となっていると指摘した。他の酒類に比べ、特に焼酎による弊害が大きいとした。
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