在日同胞を「グローカル」に育てる教育を＝韓国出身教授

【ソウル聯合ニュース】東京に２校目の韓国学校を設立するプロジェクトに参加する李修京（イ・スギョン）東京学芸大教授が、在日同胞の次世代を韓日間の懸け橋に、世界が一つとなる時代のリーダーにするための教育の必要性を訴えた。　日本の首都圏に暮らす韓国籍の同胞は２０１３年に約１７万３０００人で、このうち学齢人口は約１万５０００人だ。しかし、韓国学校は東京に１校しかなく、多くの児童・生徒がインターナショナルスクールや日本の学校に通わざるを得ない。在日本大韓民国民団（民団）など在日同胞団体の要請を受け、韓国政府は東京に新たな韓国学校を設立しようとしている。　　李氏は先ごろ、韓国学校の望ましい教育方向についてまとめた論文で、「グローカルコリアン」の育成を提案した。グローカルとは「グローバル」と「ローカル」を組み合わせた造語で、地域の特性を生かした世界化を意味する。教育を通じたアイデンティティーの確立も重要だが、「韓民族」というルーツの上に多文化を受け入れる世界人としての見方を持たせるべきだと主張する。　李氏は１１日、聯合ニュースの電話インタビューに対し、「アイデンティティーを養成する『民族教育』を展開する際、かつて故国を植民地支配した日本という特殊な空間に学生たちが置かれていることを考慮すべきだ」と話した。過去の清算と歴史問題、ヘイトスピーチ（憎悪表現）など右傾化による両国間の外交的な葛藤（かっとう）が、同胞社会の生存権に脅威として迫っている現実をくむことが重要だと強調した。　日本で生まれ日本で生きていく在日同胞が韓日両国の歴史と文化を学べるような独自の教育課程と教科書の開発が必要だという。また、愛国・同化主義の民族教育だけを強調しては次世代に日本との懸け橋の役割を期待することができないと指摘しながら、同胞社会を知る教員の養成が急務とした。　李氏はプロレスラーの故力道山やソフトバンクの孫正義社長を例に挙げながら、「『国民』の枠を超える人材が現われるよう教育すべきだ。そうした教育ができたならば、在日同胞が直面するアイデンティティーの危機や生存権の脅威はむしろ大きな発展へと進ませる刺激になり得る」と述べた。 mgk1202@yna.co.kr