インターネット使用中に、未成年にとって有害な情報に接した経験があるネットユーザーが、全体の４０%に上ることが分かった。情報通信部と情報通信倫理委員会が１３日までにまとめたインターネット情報の利用実態調査結果によるもの。全国の満１３歳以上のインターネットを利用者１０００人を対象に調査した。
　調査結果によると、過去１年間にインターネットを使用している最中に有害情報に接したことが「ある」と答えたネットユーザーは回答者全体の３９．６%だった。有害情報の接触原因は「ウェブサイトの閲覧中に偶然」が３４．６%で最も多く、次いで「検索エンジンを通じて」が１９．９%、「バナー広告を見て」が１９．４%、「電子メールを通じて」が１３．６%、「個人間のファイル共有（Ｐ２Ｐ）を通じて」が８．１%などだった。

　接触頻度は「１カ月に１～２回」が３９．９%で最も多く、「１週間に１～２回」が２７．８%、「１年に１～２回」が１６．７%、「１週間に３～４回」が１１．４%、「ほぼ毎日」が４．３%などとなった。青少年の教育に及ぼすインターネットの影響について質問したところ「否定的」（３０．０%）との答えが、「肯定的」（２４．０%）を上回った。

　一方、ネット上で中傷的な書き込みがされるなどの被害を直接被ったり、被害にあった知人がいると答えたネットユーザーも１５．４%に上った。

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