日本から全量を輸入していた「燃料電池」の主要部品の「国産化」に成功＝韓国報道

これまで日本、ドイツなど海外からの全量輸入に依存してきた燃料電池の主要部品である炭素複合体分離板の国産化に成功した。

　韓国エネルギー技術研究院は高温エネルギー転換研究室チョン・ドゥファン博士（科学技術連合大学院大学教授）の研究陣が確保した発電用・建物用燃料電池分離板製造の源泉技術の本格的な量産体系を（株）CNTソリューションの技術移転によって構築したと24日明らかにした。

　燃料電池の商用化のためには小型化、高密度、軽量化等のための技術開発が必要である。特に分離板は複数の単位電池と結んでスタックの骨格を構成する主要素材であり、スタック価格の30%、重量の80%を占め、コスト削減や重量によるエネルギー密度の削減問題を克服しなければならない。

　このような状況を認識し、研究チームは炭素ナノチューブを利用して高強度・高耐久性の炭素複合体分離板を開発した。従来の炭素ナノチューブが添加されていないグラファイト（黒鉛）分離板に比べて軽く、高い伝導度と強度を持ち、後加工の工程が必要なく、製造工程が簡単で価格低減と量産化に有利だ。

　研究陣が開発した炭素複合体分離板は炭素ナノチューブを添加した黒鉛をフィラー（Filler）として使用し、さまざまな樹脂と乾式・湿式混合工程を経て炭素ナノチューブ複合体分離板中間素材を生産する。粉末または粒状の中間素材を熱加圧成形の枠に入れて、圧力と加熱を通して最終的に炭素ナノチューブ複合体分離板が作られる。

　今回開発された技術はそれぞれのモールドを活用し、需要企業が要求する発電・建物・輸送などのさまざまな分離板を製造することが可能だ。また、高い電気伝導度と高濃度リン酸耐久性試験においても全く腐食は発生しなかった。

　現在、CNTソリューションは年間1万5000個の分離板を作れる設備を備え、開発初年度に5億ウォン（約5000万円）の売上を記録した。現在、25万個の量産設備を構築中であり、今年上半期に完了する予定だ。

　チョン・ドゥファン博士は「成功的な技術移転により、大半を輸入に依存している炭素分離板の国産化が可能になった」とし、「（韓国）政府が推進中の炭素中立実現に向けた燃料電池普及率達成にも寄与できるものと期待する」と明らかにした。