調査結果によると、300アプリの平均点は2019年の74点から2020年には69.2点へと、2.8点下落した。
最下位は38.9点だった出前アプリ「配達の民族」(iOS)だった。
これにショッピングアプリ「ブランディ」(iOS、43.8点)、「Dデイ・ウィジェット」(iOS、43.8点)、「配達の民族」(アンドロイド、46.2点)、ショッピングアプリ「ジグザグ」(47.2点)、ショッピングアプリ「Ulike」(iOS、48.7点)、ショッピングアプリ「クーパン」(iOS、49点)などが続いた。
調査項目中、障がい者と高齢者がアプリを利用する際、必須の機能である「補助技術との互換性」項目が、2019年の81.2%から2020年には54.6%へと最大の下落幅となり、アプリを利用するうえで不便が増したとみられいている。とくにコミュニケーションアプリの場合は、2019年の86.6%から2020年には75.3%へと11.3%下落し、外部との対話や疎通に困難があったと推測できる。
今回の調査結果を受けた、科学技術情報放送通信委員会のヤン・ジョンスク議員は「障がい者や高齢者など情報弱者がより簡単かつ便利にアプリを利用できるよう、政府による対策を要求する」と強調した。
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