「LCDは好調、OLEDは正常化」、韓国LGディスプレーが4年ぶりに最大営業利益

LGディスプレーは2021年4～6月期の売上高が6兆9656億ウォン、営業利益が7010億6000万ウォンを記録したと発表した。前四半期となる1～3月期に比べ売上高と営業利益は、それぞれ1.2%、34%上昇した。前年同期比でも売上高は31.3%増加し、営業利益は黒字転換した。営業利益率は10%で、16四半期ぶりに2桁に回復した。

LGディスプレーの営業利益が7000億ウォンを突破するのは、2017年4～6月期（8043億ウォン）以降、4年ぶりとなる。売上高は展望を多少下回ったものの、4～6月期としては過去最大を記録したという点で善戦したといえる。

新型コロナウイルス拡大のため自宅で過ごす文化が拡大し、テレビ需要も増えたことが好調を支えた。製品別の販売割合はIT用パネルが39%と最大で、販売価格の上昇と出荷量の拡大が続いたテレビ用パネルが前期比7%増の38%、モバイル用パネルが23%を占めた。

主要な事業部門別でみると、テレビ用有機発光ダイオード（OLED）パネルの場合、上半期の出荷量が350万台に達し、すでに昨年の年間出荷量の80%を上回る好調を見せている。同社は今年、年間販売台数800万台の達成も可能と展望している。

同社は下半期から、大型OLEDの収益性が早期改善するとみている。下半期には大型OLED事業が黒字となり、2022年には1桁中盤以上の営業利益率を達成できるとの予測だ。OLED事業が7～9月期、黒字転換に成功すれば、2013年の事業開始以来8年ぶりの成果となる。

同社はまた、車両などに使われるプラスチック有機発光ダイオード（POLED）部門の場合、開発・生産・品質など全般的な能力が向上して安定的な事業推進能力が確保できたと判断している。顧客との強力なパートナーシップを基に新モデルの準備を進めるだけでなく、ウェアラブルなど高収益製品のポートフォリオを拡大し収益の基盤固めを目指す。

また停滞が懸念されるテレビ用液晶ディスプレー（LCD）事業については、付加価値が高いIT中心に生産能力を転換していく計画だ。テレビ用パネル事業は超大型・コマーシャルなど収益性が高い製品を中心に運営していき、その後の市況変化に先駆けて対応するため主要な取引先を中心に、中長期的な協力体制をより強化しているというのが、同社側の説明だ。

LGディスプレーのソ・ドンヒ最高財務責任者（CFO）は「4～6月期の好実績は、LCD市況の好調だけでなくOLED事業の正常化による成果」と述べている。