記者団は朝鮮中央通信と在日本朝鮮人総連合会(朝鮮総連)機関紙、朝鮮新報の記者11人。センター内の施設を見て回りながら「無線でインターネットを利用できるのか」と関心を示した。また、ノートパソコンを取り出し、インターネットにつながるかどうかを点検した。
ただ、北朝鮮の対韓国窓口機関、祖国平和統一委員会の韓国向け宣伝サイト「わが民族同士」や朝鮮中央通信、朝鮮新報など、北朝鮮ウェブサイトへの接続が遮断されているのを確認すると、「予想していた通りだ」と述べ、パソコンのモニター画面の写真を撮った。
記者団は韓国側要員に対し、追加のアダプターを求めたほか、FTP(ファイル転送プロトコル)の利用が可能かどうかを聞くなど、遮断されている北朝鮮ウェブサイトへの接続を試みようとしている様子だった。
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