【巨済21日聯合ニュース】長引く造船産業の不況のなかでも、大宇造船海洋など韓国の造船大手が善戦を見せている。ことしの受注目標をすでに達成、または目前にしている。
 造船業界関係者らは一様に、こうした結果をもたらした最大のポイントに「海洋設備」を挙げた。年初から順調に続いた海洋設備受注は、その勢いがとどまるところを知らない。
 大宇造船海洋は17日に、世界的大手の石油会社から緊張係留式プラットフォーム(深海油田海域で原油を抽出する構造物)の船体部分を2400億ウォン(約174億円)余りで受注した。同社はこれまでに88億ドル(7348億円)を受注しているが、半分に近い約42億ドルが海洋設備だ。
 先月すでに受注目標を達成したサムスン重工業も、11日にノルウェーの石油掘削専門企業シードリルからドリルシップ2隻を10億8000万ドルで受注した。ことし受注額91億ドルのうち、海洋関連設備は31億ドルと、大きな割合を占める。 
 業界関係者らは、海洋設備の比重が増していることについて、「国際原油価格の上昇に伴う自然な現象」だと説明する。
 大宇造船海洋関係者によると、海洋設備は多くの費用を必要とするため、原油価格が安い時期には需要は多くなく、原油価格の上昇とともに、原油開発に必要な海洋設備と特需船舶の受注が増えたと説明した。一部では、現在1バレル=80ドル程度の国際原油価格が、来年には1バレル=100ドルまで値上がりするとの見方も出ており、海洋設備の比重はさらに拡大する見通しだとした。
 また、最近は中国造船業界が急成長しているが、中国側は海洋設備には弱いことから、中国との格差を広げるうえでもプラスになっていると指摘された。

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