サラリーマンの16%がうつ病、ストレスと関連分析

【ソウル31日聯合】韓国のサラリーマンは、娯楽・文化・スポーツ関連のサービス業に従事し、月収380万ウォン未満の人ほどうつ病の危険度が高いことがわかった。翰林大医学部家庭医学科のチョ・ジョンジン教授らのチームが、従業員数50人以上の329社で働く8522人を対象に、職務ストレスとうつ病の関連性について研究したもので、このうち15．9%がうつ病だった。
　研究結果をまとめた論文によると、　社会人口学的特性と作業特性などの要因を補正した結果、▼女性で▼離婚・死別・別居している場合▼勤続年数1年以下に比べ10年以上の場合▼労働時間が週40時間以下に比べ50～59時間と長い場合――にうつ病の危険が高くなることがわかった。

　配偶者がいる場合と比べると、1人暮らしが1．64倍、離婚・別居・死別した場合が1．70倍、危険度が高くなった。また、勤続年数が1年以下に比べ1年以上3年未満の場合と、給与水準が月380万ウォン以上では危険度が下がった。

　職業別のうつ病危険度を比較すると、娯楽・文化・スポーツ関連のサービス業で3．45倍、宿泊・飲食業が3．34倍、不動産・賃貸業が2．24倍、卸・小売り業が1．85倍、運輸業が1．85倍、金融・保険業が1．60倍などの順となった。これらの業種は接客が多い業務の特性上、感情労働が必要なためストレスを引き起こしうつ病になる可能性があるという。

　また物理的環境（作業の危険性、空気汚染など）と組織体系を除いたすべてのストレス要因もうつ病と関連性が高かったが、▼職務要求が高いほど▼職務の自律性が低いほど▼関係葛藤（かっとう）が多いほど▼保障が適切でない場合▼職場風土が良くない場合――に特に危険度が高かった。