毎日新聞は21日に「ドーピング問題などで競技の公平性が揺らぐ事態が続いた」とし、「政治色の濃さや競技をめぐる問題の噴出で五輪の意義が揺らぎ、“平和の祭典”のあり方が再び問われる大会だった」と評価した。
同紙はフィギュアスケート女子シングルに出場したカミラ・ワリエワ（15、ROC）がドーピング検査で陽性反応が出たにもかかわらず、競技への出場が認められる異例の対応となったとし、「競技以上に注目されたのはドーピング問題などの運営」だったと指摘した。
また、「新型コロナ対策を理由に厳重に統制され、欧米諸国の"外交的ボイコット"の理由だった新疆ウイグル自治区などへの人権問題に対する批判もかき消された」と指摘した。
朝日新聞は北京五輪組織委員会の楊揚選手委員長が開幕前の記者会見で「選手は発言に責任を負わなければならない」と言及したことに触れ、「選手からさえ人権に対する批判がほとんど出ていないことは、中国の自由でない言論環境を際立たせている」と指摘した。
日本最大紙である読売新聞は中国側が習近平政権の成功を強調する一方、大会組織委員会を通して選手やボランティアの発言を制限したことが今大会に影を落としていると評価した。
同紙は北京五輪でボランティアとして活動したある大学生が今月17日に開かれた記者会見で、中国共産党の元幹部との性的関係を暴露した中国女子テニス選手・彭師に関する外国メディアの質問に対して「よく分からない」と答えたケースを紹介した。
これに関して、読売新聞は「政治的質問に答えるなという話を聞いた」というあるボランティアの告白を報じた。
また「北京冬季五輪を通して中国が世界に見せたのは、国際社会での孤立を恐れず強権的な姿勢を強化する不思議な大国の姿だった」という中国総局長の記名論説も掲載した。
日本経済新聞はロシアのウラジーミル・プーチン大統領が北京五輪の開会式に出席したことについて「ドーピングに対する処分で国家としての五輪参加が不可能なロシアは、本来、政府関係者も行事への出席が禁止されている」とし、「露骨な五輪の政治利用を国際オリンピック委員会（IOC）はずっと傍観した」と批判した。
産経新聞は「中国での開催もロシアの参加も誤りだった」という見出しで1面に掲載した論説で「中国は開催国にふさわしくなく、ロシアの実質的な参加はIOCの失策だった」と論評した。
Copyright(C) herald wowkorea.jp 84
