KAISTは科学技術系人材の養成を目指し、1971年に政府傘下の教育機関として前身の大学院が開校した。以降、韓国の科学人材育成の中核を担っている。全寮制で学生全員に奨学金を支給している。
同院は2006年、徐南杓(ソ・ナムピョ)総長が就任してから改革を実施してきた。徐総長は全講義の英語授業、成績による授業料の徴収、教授の終身雇用資格の強化など、同院の抜本的な改革を提唱。強引なやり方に対する批判もあったが、英紙ザ・タイムズの世界大学ランキングで2006年198位から2009年に69位に上昇するなど功績が認められ、昨年再選した。
KAISTの授業料は原則的に国が負担していたが、2007年の新入生からは成績が4.3点満点で3.0未満の学生は最大で600万ウォン(約47万円)の授業料を支払うことになった。英語が堪能ではない教授まで英語で授業を行わなければならず、学生から不満の声が上がっている。また、終身雇用資格の認定では4年間で148人の教授のうち24%を脱落させ、韓国の大学教授社会に大きな衝撃を与えた。
同院の学生と教授の相次ぐ自殺の背景には、こうした徐総長の改革の副作用があるとの指摘もある。1月に自殺した同院の学生は教育専門家が新入生を選抜する「入学査定官制度」で入学したが、授業についていけず、成績不振で悩んでいたという。今月7日に自殺した学生は「両親に申し訳ないから、授業料を払うことになってはならない」と口癖のように言っていたそうだ。
現在、同院はすべての授業を休止し、学科別に教授と学生が話し合いを行っている。12日は総長と学生の懇談会を開く予定だ。また、同院の理事会は15日に緊急理事会を開き、自殺者が相次いだ今回の事態をめぐって対策を議論する計画だ。
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