こうした急増は、慶尚北道の永川湖と全羅北道の竜潭湖で藻類の発生が深刻化したのに加え、注意報の対象となる上水源池数が８カ所から１０箇所に増えたため。環境部はことし、自治体が管理する上水源池のうち藻類が発生する可能性が高い、大邱の公山ダム、京畿道の広橋池、漢江など６カ所について、藻類予防制度を拡大施行する方針だ。
藻類予報制度は、取水場の近隣または取水場に影響を及ぼす２～３支点を選定し、週１回以上、藍藻類やクロロフィルａなど５項目を測定し、藻類注意報を発令するもの。藍藻類細胞数や濃度などが基準を超えた場合、段階に応じて注意報、警報、大発生を発令する。
藻類が発生すると、悪臭を発し用水として利用できなくなる上、健康に害を及ぼすこともある。今回の拡大で、浄水処理所のろ過機能の低下や一部藍藻類の毒性被害に適切に対応できるものと期待される。
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