白頭山に数年内噴火の兆候、気象庁が対策準備に着手

【ソウル18日聯合ニュース】中国と北朝鮮の国境に位置する休火山の白頭山が、数年内に噴火する可能性があると指摘された。噴火すれば、欧州の航空路をまひさせたアイスランド火山噴火よりも被害が大きいと予想され、気象庁が国家レベルの災害対策に乗り出した。
　気象庁が18日に明らかにしたところによると、釜山大学地球科学教育科の尹成孝（ユン・ソンヒョ）教授は16日に同庁主催の白頭山関連セミナーで、2014～2015年の間に白頭山が噴火する可能性を指摘した中国火山学者らの見解を伝え、対策づくりを促した。詳細な観測資料が入手できず、正確にいつとは断言できないが、白頭山が近い将来に噴火する兆候を見せているのは確かだと強調した。
　尹教授によると、2002年6月に中国東北部の望城県でマグニチュード（M）7．3の地震が発生して以来、白頭山では地震頻度が10倍に増えている。白頭山頂上の火口湖・天池が少しずつ盛り上がっている事実が衛星写真から確認され、天池と付近の森では火山ガスが放出されている。
　また、地震波の分析の結果、白頭山の地下では液状のマグマが約10キロメートル、20キロメートル、27キロメートル、32キロメートルの地点に4重になり分布していることも明らかになった。位置は天池のすぐ下と推定される。
　アイスランドの火山噴火は、噴出量は0．11立方キロメートルだったが、大量の水蒸気と火山灰で被害が拡大した。頂上に20億トンの水をたたえる白頭山が噴火すれば、これよりはるかに深刻な被害が生じると、尹教授は予想する。
　日本の学者の推定によると、10世紀半ばに白頭山でが大規模噴火した際の噴出量は83～117立方キロメートルで、アイスランド火山の1000倍に達する。
　尹教授は、南北共同研究や韓国、中国、日本などによる国際協力を通じ、観測装備を設置し地震の前兆を探知するとともに、噴火時期と規模を予測し、被害を減らす対策づくりが必要だと提案した。
　セミナーに出席した気象庁関係者らは、尹教授の警告を受け、国家レベルでの対策の必要性に共感した。
　全炳成（チョン・ビョンソン）庁長は、白頭山噴火対策を防災機関や航空当局などと協議する必要があるとの見解を示した。ただ、韓国政府は白頭山に対する実質的な影響力がないため、観測装備の設置は当面難しいだろうとした。
　李ヒョン（イ・ヒョン）地震管理官は、火山関連は気象庁の業務に含まれているものの、これまでこれといった対応をしていなかったとし、年内に国家レベルの総合対策を講じ、国際協力案も進めると述べた。