知識経済部は6日、再生可能エネルギー事業の現況把握のため調査機関のディスプレーバンクに依頼し、太陽光、風力、太陽熱など6分野で企業約150社を全数調査した結果、このような結果が得られたと明らかにした。
再生可能エネルギー製造メーカーは、2004年の41社から2009年には146社に、3.6倍増加した。雇用人員も同期間に689人から9151人に13.3倍に増えた。全売上高は1394億ウォンから4兆275億ウォンに29倍、輸出規模も6500万ドルから20億4000万ドルに31.4倍、それぞれ大幅に増加した。
業種別にみると、太陽光産業の場合、雇用人員が170人から5587人に33倍増、売上高も332億ウォンから2兆3765億ウォンに72倍増えた。輸出は600万ドルから13億800万ドルと、218倍に拡大した。風力産業も、雇用が281人から2301人に8.2倍、売上高が1010億ウォンから1兆340億ウォンに10.2倍、それぞれ増えた。
ことし再生可能エネルギー分野の雇用人員は、昨年より28.0%多い1万1715人に達した。このうち、太陽光、風力産業が86%を占める見通し。
売上高は、太陽光産業好況の影響で昨年より100%増の8兆699億ウォンに達した。輸出規模は、前年比125%増加の46億ドルに達すると予測される。投資金額は4兆ウォンに迫ると分析された。
知識経済部関係者は、再生可能性エネルギー産業は全般的に急成長しているが、なかでも太陽光と風力産業の成長が目立ち、今後の成長エンジン産業としての可能性を明確に示す結果が出たと説明した。
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