大企業が水関連産業に次々参入、競争も次第に激化

【ソウル15日聯合ニュース】未来の有望産業として注目を集めている水関連産業に大企業が次々と参入している。国内だけでなく海外市場の規模も高速成長が予想されるため、有利と判断しすでに関連市場に進出したか、進出に意欲的な企業が少なくない。
　財界が15日に明らかにしたところによると、東洋グループの東洋マジックは16日の株主総会で、水関連産業を新たに事業目的に加える定款変更を行う予定だ。具体的には生活用水と工業用水の精製処理、排水処理、水処理関連の資機材製造、販売分野など。同社はこれまで浄水器事業と機械・プラント事業を通じ、水関連産業のノウハウを蓄積してきた。環境の重要性が強調されるなか、水関連産業の成長性は高いと見込み、1月に関連事業チームを発足しており、今後は中長期ビジョンに基づき同産業を育成する方針だ。
　浄水器大手の熊進コーウェイも、水関連産業を本格的に拡大する態勢だ。すでに水処理事業部を運営し、昨年の売上高は271億ウォン（約21億7000万円）に上る。先月は水処理エンジニアリング専門企業グリーンエンテクの株式100%を取得した。さらに水関連事業を海外にも広げ、ことしの売上高目標を800億ウォンまで引き上げる計画だ。
　SKグループのSKケミカルは、12日に下水・排水処理場の委託運営を専門とするテヨンエンテクの株式25%を第三者割当増資で確保し、水環境事業に進出する。同社は水処理剤や浄水フィルターの素材を生産してきたこれまでの経験を生かし、環境にやさしい水処理事業への進出を模索してきた。
　このほか、すでに斗山グループやコーロングループなども水関連産業に進出しており、次第に競争も激化する様相を呈している。
　業界関係者は、2007年は3500億ドル水準だった世界市場規模が2016年には5000億ドル以上に成長すると見込まれるなど、水関連産業の成長性は高く、景気にも左右されないため、他事業での経験から得たノウハウを持つ企業が今後も相次ぎ進出する見通しだと説明した。

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