シュカワールドは5日、SNSを通じて「先月30日にオープンしたポップアップストアは、今月7日の営業を最後に一旦閉店し、再整備の時間を設ける」と知らせた。
彼は「猛暑の中、足を運んでくださったことが大きな力になった」と感謝の意を伝える一方、運営過程で明らかになった問題点については「ご不便や残念な思いをさせてしまい申し訳ない。ご指摘やご助言を心に刻み、より成長した姿で戻ってくる」と述べた。
ソウル市ソンドン(城東)区ソンス(聖水)洞のフード複合施設「GLOW聖水」にオープンした「ETFベーカリー」ポップアップストアは、塩パンを990ウォン(約105円)、食パンを1990ウォン(約211円)、チャパタを3490ウォン(約370円)、桃ケーキを1万8900ウォン(約2008円)など、市場価格より安い値段で販売し、開店直後から大きな注目を集めた。シュカはユーチューブ動画を通じて「パン価格のインフレが深刻だ」と述べ、流通段階を減らして産地直送により原価を抑える仕組みを紹介し、実験的な試みであることを強調した。
しかし一部からは「既存の自営業者が暴利をむさぼっているように見える可能性がある」との批判が出され、シュカはすぐに「安いパンを作れば喜ばれると思っていたが、そうではなかった」と謝罪した。今回の営業早期終了もこうした論争と無関係ではないようだ。
短期間ながら大きな反響を呼んだ「990ウォン塩パン」の実験は幕を下ろすが、シュカワールドは「より良い姿で戻ってくる」とし、再開の可能性を残した。
「ETFベーカリー」の試みは短期間でありながらも社会的反響を呼び起こした。消費者にとっては新鮮な体験であったが、業界にとっては価格や構造の問題を直撃する挑戦として受け止められた。
ベーカリー業界は、人件費・原材料費の上昇、高額な賃貸料やインテリア費用などの構造的負担を抱えている。専門家は「超低価格戦略は短期的なイベントとしては可能だが、長期的に持続可能なモデルにはなりにくい」と指摘する。公正取引委員会によると、2022年時点、ベーカリー専門店の平均営業利益率は6.3%で、チキン店(9.5%)やコーヒー専門店(7.2%)よりも低い水準にある。
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