1日(韓国時間)、医学専門メディア「メディカルエクスプレス」の報道によると、アイルランドのダブリンのトリニティ大学国際脳健康研究所(GBHI)は、世界40カ国約16万人を対象に、「エクスポソーム」という分析フレームワークを用いて、社会・政治・環境要因が老化スピードに与える影響を分析した結果を最近発表した。
エクスポソームは、暴露(exposure)と染色体(chromosome)を組み合わせた造語で、個人が生涯にわたりさらされる環境要因の総体を意味する。食生活やライフスタイル、毒素、ストレスといった外部要因が体内で引き起こす生物学的反応までを含めて評価する。
研究チームは、調査対象者の実際の年齢と、健康状態、認知能力、教育水準、身体機能などを総合して予測した年齢との差を「生体・行動年齢ギャップ」(BBAG)として算出した。このギャップが大きいほど、老化が早まったとみなしている。
分析の結果、韓国、中国、インド、イスラエルといったアジアの4カ国は、アフリカやラテンアメリカよりは老化スピードが遅いものの、欧州よりは速いことが判明した。
研究チームは、老化を早める主な要因として、大気質の悪化といった物理的な環境要因に加え、経済や性別における不平等といった社会的な条件、さらに政治参加の制約や民主主義の弱体化といった政治的な条件を挙げた。
研究を主導したGBHIのアグスティン・イバニェス教授は、「大気汚染、政治不安、不平等は、社会だけでなく個人の健康そのものを変える」とし、「脳の健康を個人の責任のみで捉えるのではなく、環境と社会の文脈から見るべきだ」と強調した。
共同著者であるGBHIの研究員、サンドラ・バエス氏も「個人の選択や生物学的要因だけでなく、物理的、社会的、政治的環境が老化に大きな影響を与える」とし、「国によってその差は歴然としている」と述べている。
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