ADORと「NewJeans」の専属契約紛争、きょう非公開調停へ...メンバーたちも出席なるか

ガールズグループ「NewJeans」と芸能事務所ADORの専属契約紛争と関連した調停期日がきょう（14日）開かれる。この日の調停期日は非公開で行われる中、「NewJeans」のメンバーたちが裁判所に出席するのかに関心が注がれている。

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ソウル中央地裁民事合意41部（部長判事チョン・フェイル）は、きょう芸能事務所ADORが「NewJeans」メンバー5人を相手に提起した専属契約有効確認訴訟と関連し、直接調停を行う。この日の日程は非公開で開かれる。万が一両者が調停を通じて合意しない場合、来たる10月に判決が宣告される。

これに先立ち、裁判所は先月24日にADORの専属契約有効確認訴訟3次弁論期日を行った。弁論期日でADOR側は専属契約解除事由が成立していないと主張し、「NewJeans」側はこれまでと同じ基調ですでにADORとメンバーたちの信頼関係が破綻したのでそれ自体が解除事由に値すると反論した。

当時ADOR側の法定代理人は、「この事件の本質は結局、練習生が芸能人として成功して以降心変わりしたこと」とし、「HYBEは被告のために210億ウォン（約20億円）を支援した」とし、「結局失敗の危険性は芸能事務所に転嫁し成果は芸能人がひとりじめするということが被告が主張する専属契約解除の本質」と主張した。

また、「専属契約の重要義務は芸能活動の機会提供および収益金の清算だが被告はグローバルスターになり、1人あたり50億ウォン（約5億円）以上の清算金を受領した」とし、「専属契約の基礎となる信頼関係は友人や恋人との信頼関係ではなく事業パートナーとしての信頼関係を意味する。信頼関係が破壊される状況ではない」と強調した。

しかし「NewJeans」側は「現在のADORは過去のADORではない。”経営権のさん奪”を理由にミン・ヒジンを追い出したのちHYBE役員たちに交代し被告が専属契約を締結したときに信じ頼ったADORはこれ以上存在しない」とし、「被告たちは訴訟過程を経て原告に対する信頼を喪失しただけでなく、原告を怖がっている。社屋を見るだけでも心臓が跳ねる状態」と反論した。

彼らの立場がまったく縮まっていないと裁判所はきょう（14日）を非公開調停期日に措定し、直接調停を行おうとした。また調停を設けるとともに訴訟の当事者である「NewJeans」のメンバーたちの出席も要請し、この日メンバーたちが出席するのかにも関心が集まっている。調停が成立しなければ宣告期日は来たる10月30日午前9時50分に行われる。