英国には倉庫型の薬局の代わりに大型スーパー形態のチェーン薬局が多い。倉庫型薬局と同様に専門薬・一般薬・健康機能食品だけでなく、眼鏡やその他の生活必需品の購入も可能だ。患者が処方箋を持参すると薬剤師が薬を調合して服薬についての指導を行い渡す。NHS(英国国民健康保険)と協力し無料の血圧チェックを行い、さらに経口避妊薬に対する助言と供給が必要な時には、主治医に会う必要なく薬剤師と相談するプログラムもある。新型コロナウイルスの感染拡大期を経て、これらのチェーン薬局は相当数の店舗を閉店させ、その隙間をオンライン薬局が埋めている。特に同じ薬品の調剤や処方の延長、迅速な配送のような利便性中心の需要が大きく増えている。
米国にも韓国の薬局のような「独立薬局」があるが、ほとんどの大型チェーンが複数の薬局を運営している。大型スーパー内で薬局を運営しているケースもある。特に米国では一般薬を薬局の他にもスーパーマーケットやコンビニエンスストア、ドラッグストアなどで自由に購入できる。オンライン薬局市場も活性化している。インターネットで一般薬の購入も可能で、米国の薬局チェーンはオフライン薬局だけでなくオンライン薬局も同時に運営している。CVSヘルスのような巨大薬局と競争しているアマゾン（Amazon）は、米国で2018年にオンライン薬局の「ピルパック（PillPack）」を買収し、2020年から「アマゾンファーマシー」として処方薬を各家庭に配達するサービスを始めた。
日本では2014年から一般医薬品のオンライン販売が合法化され、一般医薬品と一部の処方薬をオンラインで購入することができるようになった。新型コロナウイルス感染拡大の影響により、2020年の9月からはオンラインでの投薬案内禁止が解除され、2023年の1月からは従来は必ず紙で発行しなければならなかった処方箋の電子化が認められた。これをきっかけに、日本最大のドラッグストアチェーンであるウェルシアホールディングスはアマゾンジャパンと協力し、2024年末からオンラインでの薬の販売を開始した。患者がオンラインで非対面診療を受けた後、処方箋の発行を受けてアマゾンアプリなどに登録し購入手続きを踏めばアマゾンの配送網を通じて薬を配達してもらえる。ただし、アマゾンは薬の在庫を持たず、服用法や注意事項の説明など、服薬についての指導は主にウェルシアなどの各薬局が担当する。
一方、韓国国内では薬局の大型化だけでなく、オンライン販売も規制されている。現行の薬事法によると、韓国では個人の薬剤師しか薬局を運営することができない。つまり、法人や非薬剤師（投資家、企業など）は薬局を直接経営したり運営することができない。いくつか存在する大手薬局は、個人が経営する薬局が特定のブランドに加盟する形式だ。これは共同購入やブランドマーケティング、POSの共有などを通じて大規模化の恩恵を享受することが目的だが、経営権そのものはそれぞれの薬剤師にある。「法人薬局は大企業などが薬局を蚕食し、町内の小規模な薬局が消える可能性がある」との薬剤師会側の強力な反対により、導入についての議論さえできずにいるのが現状だ。
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