ギャラリア百貨店による今回の決定は、実績不振を受けたコスト削減の一環だとみられる。同社の2024年の売上高は2兆7991億ウォン(約2973億円)で、前年比3.8%減少した。主力店舗であるブランド館でも売上高は1.5%、光教店は12.9%、それぞれ減っている。
不振の要因としては、韓国のデパートで最も少ない店舗数や高級ブランド品中心の戦略、店舗への投資不足、不況などが挙げられる。また昨今ハンファのキム・ドンソン副社長がF&B(食品)関連の新事業に注力していることから、百貨店の本業である販売面での競争力に欠けているという評価もある。
業界の関係者はギャラリア百貨店について「新規出店の計画がないため、既存店舗の競争力を高めることが急務。顧客サービスまで縮小するところを見ると、状況はかなりよくないとみられる」と述べた。
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