ビットコイン、シェア62％に上昇…機関投資家は依然「ブルーチップ志向」か

ビットコインの市場シェアが再び62％まで回復し、機関投資家の資金が依然としてアルトコインよりもビットコインに集中していることが明らかになった。

24日（現地時間）、ザブロックは、全体の暗号資産時価総額に対するビットコインの比重を示す指標であるビットコインのシェアが去る5月に59％まで下落したが、再び上昇に転じたと報じた。この指標は、市場心理及びアルトコインの投資需要を測る重要なバロメーター（barometer）の役割を果たし、一般的にビットコインのシェアが下がるほど、投資家の代替資産に対する好意が高まったことを意味する。しかし、現在の傾向は、資本がビットコインに流入し続けており、これにより、広範なアルトコインラリーが当分の間遅れる可能性があるという解釈が出る。

今回のシェア下落には、伝統的な金融機関による暗号資産への関与が深く関係している。暗号資産はウォール街でも徐々に主流の投資対象として受け入れられつつあるが、アルトコインについては、依然として機関投資家からの支持が限定的だ。特に、ビットコインを基盤とした株式やETFといった“ブルーチップ”資産が市場の主流を占めることで、アルトコインへの需要が抑制される傾向が強まっている。

投資オプションが限られていることもこの現象に影響を与えている。伝統的な投資家がアクセス可能な暗号資産関連株式は、サークル（ CRCL）、コインベース（COIN）、ロビンフッド（HOOD）、ストラテジー（MSTR）などごく一部に過ぎない。これは資金が少数銘柄に集中する結果をもたらす。一方、アルトコイン市場は数千のトークンが乱立しており、資本が分散され、集中投資構造が形成されにくい。