ナイキ、関税に対応し製品価格を引き上げへ

ナイキが、シューズやアパレルなどの製品価格を引き上げる予定だ。ドナルド・トランプ米大統領の関税政策によってサプライチェーンが混乱し、価格引き上げが本格化する様相を呈している。

　米CNBCは21日（現地時間）、ナイキが一部製品の価格を2ドルから10ドル（約310円から1,550円）引き上げる計画だと報じた。ただし、新学期を控えた保護者の経済的負担を考慮し、子ども向け商品や100ドル未満（15,500円未満）の商品については価格を据え置く方針だ。

　価格帯別では、100～150ドルの商品は5ドル、150ドルを超える商品は10ドルの値上げが予定されている。ただし、ナイキの人気スニーカー「エアフォース1」は、現行価格の155ドルのまま据え置かれる。ナイキの関係者は「この製品は職場で履く人も多く、履き心地が良く、購入しやすい価格だから」と説明した。

　ジョーダンのアパレルやアクセサリーは価格が据え置かれるが、ジョーダンのスニーカーは値上げ対象に含まれる。ナイキは「ビジネス全体を定期的に評価し、シーズンプランの一環として価格調整を行っている」とし、今回の値上げの背景として関税については言及しなかった。

　ナイキは、来月には6年ぶりにアマゾンでの製品販売を再開する予定だ。現在アマゾンで販売されているナイキ製品は、独立した販売業者によって流通しており、ナイキ自身は直接販売を行っていない。ナイキは2019年までの2年間、アマゾンでの直接販売を中止し、自社ウェブサイトと店舗中心の販売戦略に転換していた。

　一方、ドイツのスポーツウェアブランド「プーマ」も今月初め、中国から米国への出荷量を減らし、関税の影響を理由に米国内での価格引き上げの可能性を示唆した。

　ロイター通信は、ナイキの今回の価格引き上げについて「ドナルド・トランプ大統領の関税政策がグローバルサプライチェーンを混乱させ、小売業者の収益性に影響を及ぼしている中での措置だ」と評価した。