英国の経済誌“エコノミスト”によると、米スタンフォード大学の研究陣が40か国の大学卒業者1万6000人を対象に実施した “新型コロナウイルス感染症事態以降における在宅勤務現況調査”の結果、韓国は在宅勤務時間が1週間に「0.5日」で最も少なかった。
全世界の回答者たちによる在宅勤務の平均時間は、1週間に「1.3日」であった。
一方、在宅勤務時間が最も多い国はカナダ(1.9日)で、東アジアの中では日本0.7日・中国0.6日であった。
このことについてスタンフォード大学の研究陣は「ある社会が個人主義的か集団主義的かにより、在宅勤務の割合が異なって現れる」とし「韓国は調査対象国のうちで最も強い集団主義の傾向を示すと同時に、在宅勤務の割合も最も低かった」と説明した。
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