オ研究員によると、韓国の1人当たりの国民所得水準はOECD加盟31カ国のうち30位なのに対し、1人当たりのエネルギー消費量は加盟国のなかで9番目に多い。所得水準に比べ相対的にエネルギーを多く消費している韓国は、エネルギー、金属原材料、農産物の部門で純輸入上位国に入り、積極的に対応策を講じない場合は資源危機による打撃に最も弱い国だと指摘した。
韓国のエネルギー消費が多い理由については、化学、鉄鋼、非金属鉱物など資源多消費型産業のGDP全体に占める割合が9.3%、製造業では39%と、主要先進国に比べかなり高く、これらが韓国のエネルギー全量の40.1%を消費しているためだと説明した。
その半面、資源多消費型産業の付加価値創出は米国や日本に比べると半分の水準にとどまっており、韓国経済は資源制約が深刻になるほど産業の競争力が弱化するおそれがあると主張した。
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