今回のイベントでは、「化粧品」「生活用品」「ベビー用品」「ヘルスケア」「ペット用品」「食品」「医療機器」分野の韓国企業130社による有望消費財300余点が展示された。
今回のイベントは「日本にない新たな製品を見てみたい」という多数のバイヤーの要望に応え、展示品のうちの過半数が日本への輸出経験がなかったり、他国で人気のある日本未上陸の製品で構成された。
現場を訪れたバイヤー100余社は直接サンプルを体験し、イベントの翌日から3週間にわたり関心のある韓国企業とオンライン輸出相談を実施する。すでに事前受付された相談希望件数は122件で、3週にわたり300余件のオンライン相談が行なわれるものと予想される。
日本市場では最近、K-消費財の存在感が日ごと高まっている。特に韓国の化粧品は、日本国内でかなりの需要をみせている。日本輸入化粧品協会の発表によると、2022年における日本の韓国化粧品輸入規模は7753億円を記録し、初めてフランスを追い抜き国別で1位となった。
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