夫婦が「これ」をすると離婚率が下がる＝米経営大学院

「資産を共同で管理している夫婦は、結束力と連帯感が高まり離婚率が低い」という研究結果が公開された。

米インディアナ大学ケリー経営大学院の研究チームは、夫婦230組（平均28歳）を3つのグループに分け、2年間にわたり資産管理の方法と離婚率の間の関連性を分析した。

最初のグループは各自の資産をそれぞれが管理し、2番目のグループは共同名義の口座を開設して資産を共同で管理した。3つ目のグループは夫婦間の協議の下で、資産管理の方法を決定した。

研究チームは各グループに、対話の頻度・争いの回数・互いに感じる結束感や連帯感の程度・家計の財政運営による満足感など、夫婦関係の質を把握する設問調査を実施した。

その結果、共同で資産を管理した夫婦は各自の資産を管理した夫婦より離婚率が低かった。また、資産を共同で管理したカップルは結束感と連帯感が高いだけでなく、家計が安定的に運営されていると考え、金銭問題による争いの回数も少なかった。

研究チームは「各自が資産を管理した夫婦は、事業的な関係のように財政的な意思決定を『やり取り』と考え結束感や連帯感が下がり、独立的な資産があるため離婚を比較的容易に考える」と推定した。

研究を主導したオルソン博士は「資産を一緒に管理すると、結婚に対する共同の利害を促進し、結束感や連帯感が高まるようになる」と語った。