同誌は、今回黄教授を批判したのは長い間協力関係にあった米ピッツバーグ大学のジェラルド・シャッテン教授で、すでに昨年５月号でも卵子の提供に不正があったと指摘していたことを明らかにした。また、「当時にも調査を求める声があったが、韓国の数少ない生命倫理学者らは力がなく、結果的には何も起こらなかった。むしろ韓国の大多数は黄教授の強い否認を繰り返し支持し、政府は調査をするどころか豊富な研究資金を提供し、切手まで発行した。一部の政治家たちはノーベル賞受賞を目指し動くことを約束した」と当時の様子を伝えた。
しかし、シャッテン教授が卵子取得過程での倫理問題を取り上げ黄教授と決別を宣言したことで、韓国政府はこれ以上この問題を無視できない状況となり、青瓦台（大統領府）の朴基栄（パク・ギヨン）情報科学技術補佐官がすでに調査を約束したという報道もあると伝えた。その一方で、朴補佐官の一連の行動を批判し、調査を進行するには不適切な人物だと主張している。
ネイチャーはまた、「論争の対象になっている科学分野で大衆に支持され続けるためには、研究者たちが厳格な倫理指針に従う必要がある。どんな理由であれそれを実行できない場合は、規制機関や資金支援組織が乗り出すべき」と伝えた。
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