希望ブリッジ、地震被害のトルコに臨時住居施設支援

希望ブリッジ全国災害救護協会は、地震によって生活の基盤を失ったトルコの国民を助けるために、臨時住居施設(コンテナハウス)を支援することにしたと、15日に明らかにした。

希望ブリッジはキム・ジョンヒ事務総長をはじめとする各部署の実務者、建築専門諮問委員で構成された7人の事前調査団をこの日現地に急いで派遣した。

希望ブリッジ調査団は、アクサライやハタイ、イスケンデルンなど現地の地方政府をはじめ、トルコ韓国人会総連合会、コンテナ建設推進委員会などと会う。その後、建設予定の敷地、製作業者など現地の状況を点検して諸般事項について協議する方針だ。推進規模など詳細な内容は今回の実態調査結果を土台に今後確定される。

希望ブリッジは今回のスケジュールにおいて、ハタイ県内のサマンダウ地域に避難した被災者にミネラルウォーター、食料品、歯ブラシ・歯磨き粉など1万ドル(約134万円)相当の救援物資を届ける。

希望ブリッジのキム・ジョンヒ事務総長は、「多くの企業と国民らが送ってくださった大切な寄付を使うことになるため、直接現場を確認する目的で実態調査を推進した」とし「抜け目なく見て戻って来て、その結果を寄付者らに詳細に報告する」と述べた。

一方、災難救護募金専門機関である希望ブリッジ全国災害救護協会は、1961年に全国の新聞社と放送会社、社会団体が協力して設立した純粋な民間団体だ。また、同協会は国内において自然災害被害救護金を支援することができる唯一の法定救護団体となっている。