国内の携帯用ゲーム機市場が2年半で100万台を突破した。関連業界が17日に明らかにしたところによると、任天堂の携帯用ゲーム機「ニンテンドーDS」の国内販売開始以来、最近までに80万台相当が、ソニー・コンピュータエンタテインメントの「プレイステーション・ポータブル」(PSP)は40万台相当が販売され、販売台数は全体で120万台に達するものとみられる。業界関係者は、PSPが40万台、ニンテンドーDSが70万~80万台売れたというのは「市場の定説」で、携帯用ゲーム機市場100万台時代はすでに開かれているとみるのが正しいと話している。

各メーカーは正確な販売台数を公開していないが、直近で発表された数値は9月末現在でニンテンドーDSが58万台、ほぼ同時期にPSPが34万台となっており、この時点で合わせて92万台が売れたことが確認されている。さらに新型PSPが9月初めから、以前の製品よりも低価格で発売され好評を受けていることや、最近の卒業・入学・年末などの需要増で販売量急増の傾向などを考慮すると、累積販売100万台の達成は規定事実と受け止められている。

 国内の携帯用ゲーム機市場は、一部の業者が任天堂の単純な総販売店としてゲーム機だけを輸入し、パッケージ流通やアフターサービスのない状態で形成されていたが、2005年5月にPSPが発売されたのを契機に本格的な市場が形成され始めた。特に今年に入ってからは任天堂が韓国法人を通じてニンテンドーDSを正式に発売し、有名スターを起用した大々的なプロモーションを展開したことで、市場は急速に成長した。ビデオゲーム市場で苦戦しこれといったマーケティング活動をしていなかったソニー・コンピュータエンタテインメントも来年からは再度活発なプロモーションを展開する計画で、今後の市場拡張にも弾みがつきそうだ。

 業界専門家は「1年半近くで30万台規模にとどまっていた市場が今年に入り女性と中年・壮年層、子どもにまで拡大したことで急速に成長した。違法コピー問題を解決し、多様なコンテンツでユーザーサポートを強化すれば、持続的な成長は十分に可能だ」と分析している。

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