英調査会社オムディアは、半導体の競争力を評価するツール「CLT」を用いた調査結果を発表した。これにより、2022年7~9月期における半導体の収益は1470億ドル(USD、約20兆7567億円)で、4~6月期に比べ7%減少したと分析した。同社によると、半導体産業の収益は2020年初めに始まった新型コロナウィルス以降8四半期連続で成長していたが、ことし4~6月期から市場が委縮に転じたという。
同社のクリフ・リムバッハ主席研究員は2022年4~6月期における収益下落について「最大の下落要因はメモリー市場の委縮。メモリー市場の収益は在庫調整のほか、データセンターやパソコン、モバイル機器の需要が減少し、1~3月期に比べ27%下落した」と話した。
メモリーの不振でサムスン電子とSKハイニックスは7~9月期、売上高が前期比それぞれ28.1%、26.2%減少した。米マイクロンも27.7%減少。インテルは0.1%減にとどまった半面、サムスン電子の下落幅は半導体トップ10の企業のうち最大となった。
ただし台湾積体電路製造(TSMC)などファウンドリー(半導体の受託製造)企業は、今回の調査に含まれていない。
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