韓国の合同参謀本部は16日「合同性強化大討論会」を開催した(画像提供:wowkorea)
韓国の合同参謀本部は16日「合同性強化大討論会」を開催した(画像提供:wowkorea)
韓国のキム・スンギョム(金承謙)合同参謀本部議長は16日「ウクライナ戦争を通して、安保脅威と未来戦場の環境変化に備えた教訓を得なければならない」と語った。

キム議長はこの日「ウクライナ戦争の戦訓分析を通したわが軍の核心能力の発展方向」をテーマにした “合同性強化大討論会”で先のように語った。

キム議長は「ウクライナ戦争は軍事的・非軍事的手段を混ぜ合わせたハイブリッド戦、ソーシャルメディアを活用した心理戦および情報戦、サイバー・電子戦、ゲリラ戦など、20世紀末から全世界で起きたすべての戦争の様相を直接表している」とし「われわれはこれを通して、直面している全方位的な安保脅威と未来戦場の環境変化において何をどのように準備すべきなのか、多くの教訓を得ることができると考える」と語った。

つづけて「きょうの大討論会で論議される大切な意見が、わが軍の推進する “国防革新4.0”と連携され幅広い共感の輪を形成し、わが軍が未来戦場で『勝利的に任務を完遂する』土台と土壌を築くきっかけになればと思う」と付け加えた。

合同参謀本部は「今回の討論会を通じて、合同参謀本部主導による体系的な合同性基盤の核心能力発展の重要性に共感した」とし「国防部(省)と合同参謀本部・各軍の主要職位者たちは未来戦場で勝利をおさめるため、AI(人口知能)科学技術軍の建設に邁進することにした」と伝えた。

「合同性強化大討論会」は2010年から毎年、合同参謀本部議長の主管で、合同性強化に関する関心向上と共感の輪形成を目的として実施され、ことしで11回を迎えた。

特に今回の討論会は、ウクライナ戦争の戦訓分析を通じた合同性強化の重要性を認識し「国防革新4.0」の推進と末来戦に備えた核心能力の発展方向に焦点を合わせた。

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