就業ポータルサイトのキャリアが10日、国内の売上高ベース上位100企業のうち83社が金融監督院に提出した2001年度と昨年度の事業報告書を分析した結果を明らかにした。
それによると、男性労働者は5年間で47万9845人から50万1302人と4．5%増えたのに対し、女性労働者は9万3820人から14万3254人に52．7%急増した。83社の男女比は2001年の8．4対1．6から、昨年は7．8対2．2となった。
女性労働者が増加したのは83社のうち61社で、特に増加率が大きかったのは、韓国電力公社（418．9%）、ハナ銀行（258．8%）、サムスンテックウィン（244．3%）、LGフィリップスLCD（228・1%）、サムスン重工業（199．2%）など。男性労働者が増加したのは50社で、LGフィリップスLCD（254．4%）、ポスコ建設（80．1%）、LGテレコム（67．0%）、ロッテ建設（66．4%）、サムスン電子（63．5%）などで増加幅が大きかった。
一方、男女間の1人当たり平均給与額の格差は、2001年が1481万ウォン（約189万3700円）、昨年が2275万ウォンと、むしろ広がっている。男性1人当たりの平均給与が5年間で3894万ウォンから57754万ウォンに48．3%増えたのに対し、女性の場合は2413万ウォンから3500万ウォンと45．0%の増加にとどまったため。
83社の1人当たりの平均給与は5年間で1661万ウォン増加した。
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