最大の特徴は30代の常務や40代の副社長など「若手リーダー」が輩出された点だ。年功序列を崩す、成果主義に基づいた人事が行われたものとなる。今回の人事で40代の副社長昇進者は10人に達し、過去最大を記録した。
組織の多様性、包容性を強化するため、女性や外国人役員を増やした点も特徴の1つだ。昨年末の人事では、外国人および女性の新任役員は10人だったが、ことしは女性と外国人役員を、それぞれ12人、5人、昇進させた。2013年以降で最大規模となる。
また未来へ向けた成長性を確保するため、ソフトウェア分野における優れた人材も役員として多く登用されている。
ソウル大学経営学科のソン・ジェヨン教授は「今回の人事は、産業界で技術が急速に変化する状況のなか、若い世代を重用することで迅速かつ柔軟に対応し、専門性を強化しようというもの」と分析している。
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