現代経済研究院は5日、「消費回復力の弱化の原因と示唆点」と題する報告書を通じ、今年初めに速い回復傾向を示していた消費部門が、最近になり回復力を失いつつあるとの見方を示した。第2四半期の経済成長率は前四半期の4．0%より0．9ポイント高い4．9%を記録したが、民間消費増加率は前四半期と同じ4．1%にとどまったと指摘した。民間消費を部門別に見ても、耐久財の消費増加率が第1四半期の17．0%から第2四半期には14．3%に鈍化しており、非耐久財消費は2．1%から0．9%に落ち込んでいる。
　研究院は、国内総生産（GDP）に対する民間消費の割合は53．5%で、経済成長への寄与率は42．0%に達しているため、投資や輸出の好調で景気回復が触発されることはあっても、その後の消費拡張が伴わない場合には、景気回復の持続は保障できないと指摘している。


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