最近、韓国のTwitterなどSNSで特定の病院名と患者名、登録番号などと一緒に「指定献血」を呼び掛ける、いわゆるSOSメッセージががよく見受けられる。指定献血とは、輸血対象者をあらかじめ指定して行う献血だ。
これは新型コロナウイルス感染症事態が長期化し、感染など恐れ献血人口が大幅に減っているためだと推測される。
29日、大韓赤十字社血液管理本部によると、昨年全体献血者は、前年対比18万人程減少していた。3年前と比べると27万9000人（-10.3%）が減少した。
28日基準「今日の血液保有量」は全体で3.2日である。濃縮血小板はA・B・AB型各1.3日分、O型1・6日文など合わせて1.4日分しかない。
安定的な血液供給の為、最小で一日に平均して5日分が備蓄されなければいけない。適正血液保有量が3日分未満が持続されると、医療機関が必要とするほどの血液受給が不可能になり、緊急な場合以外には対処が難しくなる。
一例として応急状況を除外した一般手術は、血液が確保されるまで延期或いはキャンセルになる可能性がある。
ゆえに血小板などが必要な患者の家族などが、自身のSNSを通じて不特定多数に指定献血を直接呼びかけている。
今年1月にはゲーム利用者コミュニティーに、急性血液ガンに罹った姉に指定献血をしてほしいと言う文章が掲載され、一日が過ぎる前に患者に必要な血小板が充分に集まったことがあった。
今月初めには、済州大学前の交差点バス停留場で交通事故にあった娘が危険だという両親の呼びかけに、済州島にある献血センターに献血者が集まったこともあった。
このような指定献血に参加したことがある会社員アン氏は、「事実上一面識も無い間柄だが、指定献血を通じ誰かを直接助けることができて良かった」とし、「必要であれば次も献血に参加する予定」だと伝えた。
一方韓国では、コロナウイルス感染症の第4次流行が現実化しており、コロナウイルスワクチン接種以降、一定期間の間献血が禁止されており、今後も献血受給にずれが生じるという予想も出ている。
これの事態にカン・ギユン（姜起潤）国民の力所属の国会議員は最近、災害メールを活用し献血参加運動を展開しようと提案している。
これ以外に、コロナウイルス陽性者は、治療終了後3か月間は献血をする事が出来ない。
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