地方自治体が国際スポーツ大会招致へ、計画相次ぐ

2回連続で冬季オリンピック招致に失敗した江原道・平昌が再挑戦をめぐり悩む一方、地方自治体が相次ぎ、国際スポーツイベントの招致計画を明らかにしている。

すでに大邱が2011年世界陸上選手権、仁川が2014年アジア大会の開催地に決まっている。光州は2013年夏季ユニバーシアード、忠清北道・清州は2017年東アジア大会の招致をそれぞれ狙っている。また、釜山は2020年夏季五輪招致を考えている。

国際総合大会ではないが、競技別の世界選手権招致に乗り出す自治体も多い。済州が2009年世界ボクシング選手権、釜山が2011年世界ヨット選手権、清州は2013年世界ボート選手権招致の計画があるとされる。このほか、国際オリンピック委員会（IOC）が2010年に第1回ユース五輪を開催すると決定し8月末まで申請書を受け付ける計画で、国内からも名乗りを上げる可能性がある。

このように自治体が国際スポーツ大会招致に熱を上げる理由は、国庫支援で地域広報と発展を図りたいためで、成功すれば自治体首長にとっても治績として残る。

しかし、国際大会は自治体の思惑通りに招致できるものではない。世界選手権以上の国際大会を招致するには、まず大韓オリンピック委員会（IOC）に設けられた国際関係特別委員会の審議を経なければならない。国庫支援が10億ウォン以上必要な場合には総理室の国際行事審議委員会の承認も必要だ。国レベルで見なければならないKOCや政府としては、重複招致も懸念される。KOC関係者は「他の大会と重複しないか、また招致の効率性などを綿密に突き詰め、慎重に検討しなければならない」と話している。

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