「第3次流行」は今年に入って緩やかな減少傾向を見せているが、首都圏を中心に再拡散の可能性がまだ残っている上、「旧正月連休」「変異ウイルス」「3月から登校開始」などの第4次流行を引き起こす要素が多いためだ。
疾病管理庁中央防疫対策本部によると、10日午前0時基準の韓国内コロナ新規感染者のうち、首都圏の割合は83.1%となった。新規感染者の10人中8人が首都圏で発生しているのである。
特にソウル地域の日毎の新規感染者が300~500人台を前後しており、第3次流行の頂点となった昨年末には病院などの高齢者が多い施設を中心に感染が広がったのに対し、最近はレストラン、屋内体育施設など若い世代が多い場所などでの集団感染が続いている。
昨年末より最近の状況が危険性が高いという専門家の警告もこのような理由からだ。
また、新規感染者のうち、無症状者の占める割合が40%を超え、無症状者の大多数が活動量が多い世代のため、地域内での感染拡大の可能性も高い。
また、1年以上のコロナによる疲労が累積されたことによる警戒心の緩みも、大流行を引き起こす可能性のある要素である。
このような状況を踏まえ、専門家を中心に「第4次流行」への警告が出されている。
梨大木洞病院呼吸器内科教授は「旧正月連休の移動量の増加と国内の変異ウイルスの拡散、そして3月には子供たちの登校開始がある」とし「これらが複合的に作用すると第4次流行となる可能性もある」と指摘した。
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