実際、市中感染1週間の感染者が6日間にわたり、距離の確保2.5段階基準の400人台を維持し、防疫当局も「再拡散が起きれば、短時間で数千人の患者が発生する大流行につながる危険性がある」と警告した。
これまで、新型コロナウイルスによる社会的距離の確保の段階を引き下げるなど、防疫措置のレベルを緩和すれば、再び新規感染者が増えているため、このような警告は説得力が高い。
感染症の専門家らも状況は同様にみている。嘉泉大学予防医学科のチョン・ジェフン教授は最近、自身のFacebookに「第4波は必ず来る」と記した。
特に、ワクチン接種を開始した国では、ワクチン接種の開始と同時に患者の急激な増加傾向を示したことを例に挙げ、3~4月の状況は思わしくないと予想した。
チョン教授は「米国は12月、英国は1月初め、イスラエルは1月中旬に急激な感染者増加傾向を見せた」とし、「ワクチン接種が始まるというニュースが、社会的距離の確保のような国民の危機意識に頼る防疫の根幹を揺るがすことを示している」と説明した。
また「社会的距離の確保だけが防疫対策ではなく、国民の危機意識がより重要な問題」とし「今の私たちの努力が第4波到達時期を遅らせることができる」と呼びかけた。
できるだけ多くの国民が新型コロナウイルスのワクチン接種に参加し、集団免疫が形成されるまではマスクの着用や距離の確保など、基本の防疫規則を徹底的に守らなければならないという指摘だ。
順天郷大学感染内科のキム・タク教授も「変異ウイルスによる再感染が日常化し始める段階に入ったかもしれない」とし「2021年のわれわれの目標は、ワクチン接種が十分に早く行われるまで高リスクかどうかに関係なく、感染を最大限抑制せねばならない」と強調した。
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