日本化粧品会社DHC会長またも嫌韓発言…「純粋な日本人モデルのみ使う」＝韓国報道

日本の大手化粧品会社DHCの会長がまた‘嫌韓’発言で物議をかもしている。在日韓国人を卑下し、自社が‘純粋な日本人’だけをモデルとして使うと発言したのだ。

16日、バズフィードジャパンによると、先月、DHCの吉田 嘉明会長は公式DHCオンラインモールのホームページに掲載した文で「（競合他社）サントリーが起用しているモデルは、何の理由なのか、ほとんどすべて韓国系日本人」とし「だから、インターネットでチョントリー（在日朝鮮人差別単語「チョン」とサントリーの「トリー」を合成）と揶揄されているようだ」と明らかにした。

さらに「DHCが起用するモデルは、すべての面で純粋な日本人だ」と付け加えた。

この事実が一歩遅れて広がり議論を呼んでいる。日本と韓国のTwitterでは「＃差別企業DHCの商品は買いません」というハッシュタグがリアルタイム検索語上位に上がるなど不買運動まで起きている。 

吉田会長は2016年2月自社サイトに掲載した文章でも在日韓国人を「似非日本人」と表現するなど、嫌韓発言で批判を受けたことがある。

吉田会長は、この文章では「日本人に帰化しているのに日本の悪口ばかり言っていたり、徒党を組んで在日朝鮮人集団を作ろうとする輩は似非日本人でありなんちゃって日本人」と書いた。

さらに「政界、官僚、マスコミ、法曹界に在日朝鮮人が多ければ、国民の生活に深刻な影響を与える」とし「似非日本人は必要ない」と主張した。

DHCの子会社である「DHC テレビ」も複数回、各種番組で嫌韓関連の内容を放送し、日本放送倫理検証委員会は「重大な放送倫理違反」と判定を下したこともある。