連盟は10日「同日午前、オンラインテレビ会議の形で業務協約式を進行した。連盟のチョ・ヨンサン事務局長とイバン・コディナ ラ・リーガアジア代表がリアルタイムで協約書に署名し、相互発展のための共感を形成した」と明らかにした。
連盟は「業務協約の意味がKリーグの重点課題に関する先進リーグの経験共有および新規事業機会の創出にある」と説明した。ラ・リーガにはレアル・マドリード、バルセロナ、アトレティコ・マドリード、バレンシアが属しており、現在、欧州サッカー連盟(UEFA)から最も高いリーグ点数をもらっている。
業務協約の対象に含まれた主な事項は△リーグ運営全般に関する情報及び戦略の共有 △クラブ財政の健全性確保案の共有 △不法中継の根絶と中継放送の品質向上 △ユース選手及び指導者教育プログラムの支援 △ユース大会参加と親善試合の推進 △eスポーツ大会共同プロモーション推進 △人的資源交流 △両リーグ所属クラブ間の交流及び協約支援などだ。
この他にも連盟はラ・リーガとの活発な情報交流を通じて、今後Kリーグの事業方向の樹立と国内外のKリーグのイメージ向上に役立つよう努力する予定だ。
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