トヨタ「RAV4」(韓国トヨタ提供)(画像提供:wowkorea)
トヨタ「RAV4」(韓国トヨタ提供)(画像提供:wowkorea)
韓国では、昨年の夏に起こった「日本製品不買運動」の影響により、販売量が急降下した日本車メーカーたちが、反騰のチャンスをうかがっている。日本車の販売量が今年の8月、初めて昨年7月から13か月ぶりに増加に転じ、今年の9月もその増加の勢いが続いている。

不買運動の雰囲気が多少 和らぎ、日本のメーカーたちによる新車販売と、この間の消極的だったマーケティング活動を攻撃的に拡大したことが影響したものとみられている。

今日(8日)韓国輸入自動車協会(KAIDA)によると、今年9月の日本車5メーカーの自動車新規登録台数は1458台で、昨年(1103台)に比べて32.2%増加した。また前月(8月・1413台)と比べても3.2%、販売量が増加している。

ブランド別にみると、レクサスが(701台)、トヨタ(511台)、ホンダ(244台)は、前年同期間対比で、それぞれ49.5%、36.6%、47%の増加率をみせた。

日本車メーカーたちは、昨年7月の「日本製品不買運動」以降 減少し続けたが、去る8月に初めて増加に転じたのち、去る9月にも前年同月対比で販売量が増えている。

これは 昨年とは違い、不買運動の雰囲気が多少 鎮まったことに加えて、日本車メーカーたちが新車販売と攻撃的なマーケティングを展開したことが影響したものとみられている。

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