LGグループは「環境の日」にあたる5日、再生可能エネルギー事業やクリーン開発メカニズム(CDM)事業など、環境に配慮した新事業を集中的に育成する方針を明らかにした。地熱エネルギーを利用したハイブリッド冷暖房システム、太陽光発電を取り入れた建築用外装材事業、太陽光発電産業団地の造成などを挙げている。

 LG電子の場合、既存の水冷、空冷式の冷暖房システムに地熱ヒートポンプ技術を組み合わせた次世代ハイブリッド冷暖房システムの開発・商用化に国内で初めて成功した。これは地中の温度が地上に比べ相対的に安定しているという原理を利用している。夏場には涼しく冬場は暖かい地熱エネルギーを活用するため、従来のシステムに比べエネルギー消費量を30~50%抑えられる。

 LG化学も独企業と提携し、次世代エネルギー源として脚光を浴びている太陽光発電システムを建築用外装材に利用した「建物一体型の太陽光発電システム」事業に進出する。窓や壁面、バルコニーなど建物の外側に太陽光発電モジュールを装着し、生産された電気を建物の中で使用できるようにしたもの。これまでのシステムは屋上や広い平地に太陽光モジュールを設置しなければならなかったのに対し、空間活用度が高い。

 LG CNSは全羅南道の新安郡と先月、1万キロワット規模の超大型太陽光発電事業団地の造成に関し投資了解覚書(MOU)を結んだ。同月には慶尚北道聞慶市に2200キロワットの太陽光発電所も構築した。慶尚北道栄州市や全羅道でも事業を推進するなど、再生可能エネルギー市場の攻略に積極的な姿勢を見せている。

 LG商事は、二酸化炭素など京都議定書で国別の排出削減義務が定められた6大温室効果ガスの排出削減実績を取り引きできるようにしたCDM事業に取り組んでいる。

 グループ関係者は、原油高や資源枯渇、環境汚染、京都議定書発効などを踏まえ、環境に配慮し資源を枯渇させない持続可能なエネルギーが長期的な企業競争力の中核をなすとの判断を示した。

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