26日、日本の日刊スポーツによると、長野保健医療大学特任教授の北村義浩氏が、ラジオ放送において、2021年の東京五輪が通常開催される可能性を問う質問に「0%」と答えた。
北村教授は「良いワクチンが開発され、観客の制限を設けるのであれば可能かもしれないが、これは現実的ではない」と指摘した。
続けて「自己隔離、感染者の減少、保健力の増加なしに、日本の新型コロナウイルスによる緊急事態はしばらく続くだろう」と付け加えた。
2020年の東京五輪は、新型コロナウイルスの事態により2021年に1年延期された。しかし、日本で新型コロナウイルス感染者が急激に増加し、世界的にも危険的な状況が続く中、果たして2021年に五輪を開催できるのか、疑念が深まっている。
ところが、国際オリンピック委員会(IOC)は、「オリンピックの追加延期はない」とし、2021年に大会を開催することに自信を示している。森喜朗東京五輪組織委員長も23日、スポニチアネックスとのインタビューで、「東京五輪が再び延期されることはないだろう」と述べた。
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