漁民らは、島根県隠岐諸島などの日本側水域は、新韓日漁業協定締結前の1990~2000年初めまで韓国漁船の主要な漁業地で、漁業情報が多くノウハウが蓄積されていることから、簡単に放棄できないと主張している。ある漁民は、漁業を営む立場としては、日本側水域にヌタウナギがたくさんいるのを知りながら知らないふりをするわけにはいかず、危険を冒さざるを得ないと打ち明ける。日本ではヌタウナギはほとんど消費されないことから、韓国側水域に比べ日本側水域の資源量は豊富なほうだ。
全国的にヌタウナギ漁を行う漁船は統営を中心に12隻あるが、今回4隻が一斉に拿捕されたことから、国内のヌタウナギ供給量が一時的に大きく減少する可能性も提起されている。
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